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関西みらい銀行を
9つのキーワードからご紹介

セブンデイズプラザ
フラットな社風
No.1
百人百色のMy Mirai's 未来のために
ビジネスプラザ おおさか/びわこ/こうべ
SDGs
海外進出支援
地方創生
人材育成
セブンデイズプラザ

セブンデイズプラザ

セブンデイズプラザは、週7日、年中無休(※)で営業している相談特化型店舗です。通常、銀行の窓口営業時間は平日の15時までというケースが多く、特に現役世代のお客さまはなかなか銀行に行く時間をつくることができません。セブンデイズプラザなら、仕事帰りや休日でも住宅ローンや資産運用に関するご相談が可能です。関西みらい銀行では、「セブンデイズプラザあべのば」など計4拠点を大阪・滋賀に開設しています。
※年末年始・ゴールデンウィークは除きます

セブンデイズプラザ
フラットな社風

フラットな社風

関西みらい銀行では、肩書や年齢、性別に関係なくお互いの名前を「さん」付けで呼び合っています。上下関係にとらわれず、自由に意見を発信できる雰囲気づくりを目的としたものです。また、職場の課題や改善策、本部への提言など、若手からボトムアップで議論を行う風土があり、自分らしく働きやすいフラットな社風です。

フラットな社風
地銀No.1

関西地銀No.1

関西みらい銀行の地域における圧倒的なプレゼンスは多くの関西地銀No.1としての実績が、証明しています。
●地銀では唯一の関西2府4県すべてに広がる全263店舗のネットワークを誇り金融基盤としての役割のみならず、地域ごとの情報をつなぐ基盤としても期待されています(2021年9月時点)
●私たちはお客さまごとにオーダーメイドの提案を積み重ねて地域社会の信頼を築き上げてきました。その結果約13,500社にのぼる法人のお客さまにメインバンクとして利用いただいています(2021年12月帝国データバンク 全国メインバンク動向調査より)。
●「人生100年時代」におけるお客さまの資産形成をしっかりとサポート、預かり資産残高5,776億円とたくさんのお客さまに選んでいただいています(2021年9月末時点)

関西地銀No.1
My Mirai's

承継ソリューションNo.1

超高齢化時代を迎え、中小企業の事業承継や相続のお悩みなどに関するご相談が増加しています。これらのご相談に対し、関西みらい銀行では個人および法人のお客さまに対して、りそなグループの信託機能も活用した高度で質の高いソリューションの提供を行っています。支店の担当者と本部の専門コンサルタントが密に連携し、きめ細やかなサポートを行うことで、承継ソリューションNo.1を目指しています。

My Mirai's
ビジネスプラザ

ビジネスプラザ

ビジネスプラザは、りそなグループ共通のプラットフォームとして、地域のお客さまが抱える様々な課題を解決し、新たなビジネスへと発展させていくための情報発信・交流拠点です。関西では、おおさか・こうべ・びわこの3拠点を展開しています。主に「ビジネスマッチング」「創業・ベンチャー支援」「人材ソリューション」の分野でグループ間の情報連携や地元自治体との協働を通じて、お客さまへ最適なソリューションを提供していきます。

ビジネスプラザ
SDGs

SDGs

SDGsとは、「Sustainable Development Goals(持続可能な開発目標)」の略称であり、2015年9月に国連で開かれたサミットの中で決められた、国際社会共通の17の目標のことです。関西みらい銀行では、琵琶湖岸清掃活動やみらいキッズマネーアカデミーなど、地域社会に向けたCSR活動や、お客さまのSDGs実現に向けた取組みをサポートする「全国版CSR私募債~SDGs推進ファンド」の取扱いなど様々な面からのアプローチを通じて、目標達成に向けた取組みを行っています。

SDGs
海外進出支援

海外進出支援

近年は中小企業のお客さまにおいても、海外マーケット開拓に向けた拠点開設、販路開拓などのニーズが高まっています。関西みらい銀行では、りそなグループや公的機関(JETRO/中小機構等)とのネットワークを活用した、官民一体のアジア進出サポートや現地支援を展開。現地情報の提供や資金調達などを中心に、現地事情に精通する駐在員がさまざまなニーズに対応し、お客さまの海外展開を強力に支援しています。

海外進出支援
地方創生

地方創生

地域経済の活性化を目的に、お客さまの新事業や新産業をサポートする「地域応援部」を本社に設置。大阪市と連携して成長産業分野のプロジェクトを支援する「大阪トップランナー育成事業」や、滋賀県および滋賀県内の研究機関等と連携してモノづくりベンチャー創出を支援する「滋賀テックプランター」に取組んでいます。また、滋賀県とは包括的連携協定を締結し、産業振興をはじめとする地域活性化や県民サービスの向上を推進しています。

地方創生
人財育成

人財育成

当社にとって最も重要な経営リソースは人材だと考えています。人材=“人財”と位置づけ、万全のサポート体制で社員1人ひとりの自発的・自立的なキャリアアップをサポート。募集型研修や休日開催の自己啓発アカデミー、ビジネススクール、自宅学習システムといった自己啓発ツール等を活用することで、年齢や役職に関係なく、学びたい人が学び続けることができる環境を用意しています。

人財育成