自然災害に強い家とは？地震に強い家の特徴や選び方について解説

岩盤や砂礫を多く含む硬く締まった地盤には、地震の揺れを抑制する効果があります。逆に、泥や水を多く含む粘土層や砂層の軟らかい地盤は、揺れが大きくなります。人工的に埋め立てた盛り土も、地盤沈下が起きやすく液状化しやすいと考えられています。
図書館で古地図を調べると、かつての土地の状況が分かります。また、軟弱地盤には地名に「池」や「沢」など水に関係する漢字や、「谷」など低い土地を意味する漢字が入っていることがあります。周辺の建物の基礎がひび割れていたり、電柱が傾いていたりする場合も軟弱地盤が原因のことがあります。
ただし、軟弱地盤には家を建てられないわけではありません。土壌改良や杭打ちなどで地盤の弱さをカバーする方法があります。

立地条件も判断基準になります。海や河川が近い場合、高潮や津波、川の氾濫の危険性があります。また、山や崖地、斜面に近い場合、土砂崩れのリスクがあります。地下水位が高く、砂地のゆるい地盤の場合、液状化の危険性が高くなります。市街地も安心とは言えません。近年の豪雨では、内水氾濫という都市型水害が発生しています。災害リスクがあるか調べる際は、次で紹介するハザードマップを活用するとよいでしょう。

国土交通省が運営している「ハザードマップポータルサイト」では、洪水・内水、土砂災害、高潮、津波などの災害リスクを調べることができます。同サイトには、各市町村が公開しているハザードマップへのリンクもあります。

出典：ハザードマップポータルサイトを加工して作成

また、国立研究開発法人防災科学技術研究所が運営する「地震ハザードステーション」では、市区名などを指定して地震発生リスクなどの情報を得ることが可能です。

出典：地震ハザードステーションを加工して作成

揺れや強風に強い構造であり、自然災害に備えた対策を行っているかという観点で、住宅をチェックする必要があります。ハウスメーカーや工務店に、工法や構造、災害対策の具体的な内容について尋ねてみましょう。自然災害に強い家のチェックポイントは、主に以下のとおりです。

• 繰り返す地震の揺れや強風にも強い構造である（実物大の建物で実験を行っている住宅会社もある）
• 高基礎を採用している（浸水リスクが下がる）
• 強風や大雨に耐える設備を採用している（高耐風圧シャッター、防災合わせガラスなど）
• 太陽光発電や蓄電池の設置が可能で、在宅避難が可能である など

ハウスメーカーや工務店を選ぶ際は、上記のような災害対策に対して対応ができるかどうか、実績があるか確認して選ぶとよいでしょう。

「住宅の品質確保の促進等に関する法律」に基づく「住宅性能表示制度」にのっとり、住宅の性能評価を行い、その結果を記したものが「住宅性能評価書」です。法律に基づく制度ですが、評価書の取得は義務ではなく任意となっています。

耐震性や耐風性、耐火性、断熱性などについて共通ルールの下に客観的な評価がなされるため、自然災害を想定した際に一定の安心につながります。また、住宅ローンの金利優遇などのメリットもあります。

なお、建物の性能を維持するためには、定期的なメンテナンスが不可欠です。基礎や外壁の状態などを定期的にチェックし、必要に応じて補修を行うことで、災害に対する備えを強化できると考えましょう。

耐震構造は、建物自体を強くすることで地震の揺れに耐える方法です。たとえば、柱と柱の間に筋交（すじかい）という補強材を入れたり、パネルを貼ったりして建物の揺れを抑制します。
何度も揺れを受け止めていると、ダメージが蓄積されて倒壊のリスクが高まる点がデメリットです。

制震構造は、壁の中などに揺れを吸収する装置（ダンパー）を組み込んで、建物へのダメージを減らす方法です。耐震とは異なり、頻繁な揺れによるダメージの蓄積の影響は少ないといえます。しかし、装置の設置のために間取りの制限が生じたり、コストが高くなったりする点はデメリットといえます。

免震構造は、建物と基礎の間に備えた装置で地震の揺れを吸収し、揺れを直接建物に伝えない方法です。建物自体の揺れを大幅に低減できます。施工コストが高い点や、強風で揺れる場合があるのがデメリットです。