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関西みらいフィナンシャルグループとして採用を行っているのですか?

2022採用より関西みらい銀行・みなと銀行合同での採用活動となります。エントリー受付から1次面接までを共同で実施、各自の希望に応じて2次面接より各社別となります。関西みらい銀行・みなと銀行の併願も可能となっております。  選考フローの詳細はこちらからご覧ください

職種別の採用はありますか?

職種別の採用は行っておりません。したがって、全員が総合職採用であり、実力本位でキャリアアップを行っていただくことが可能な人事制度となっています。また、「マイキャリア制度」を通じて、一人ひとりの中長期的なキャリア志向に沿った人事運営を行っていますので、総合職採用でありながらも、皆さん自身の志向や適性等に沿ったキャリアの実現を採用の段階からサポートしています。 マイキャリア制度の詳細については、「関西みらい銀行のキャリア」をご覧ください

キャリア区分の選択はどのタイミングで行うのですか?

エントリーシートを提出する際に、「ソリューションキャリア」「カスタマーリレーションキャリア」のいずれか志望するキャリア区分を選択いただき、入社後の研修や、配属についてもその選択をもとに実施します。なお、入社して一定期間経過後、適性や希望に応じてキャリア区分を変更できる「マイキャリア転換制度」もご用意しております。

どのような人を求めていますか?

当社では、従業員の目指す姿として「求める人財像」を制定しています。具体的には、”関西のみらい”のために失敗をおそれずに、さまざまな枠を超えることができる、「覚悟(誇り)」と「ワクワク(仕事を楽しむ/期待される)」を持った成長し続ける人財が「求める人財像」です。

金融についての知識がありませんが、応募できますか?

現時点での知識の有無は問いません。0からスタートするのは皆さん同じです。入社後約1ヵ月間の新入社員研修や配属先でのOJT、配属後フォロー研修等のOFF-JTや自己啓発などを通して、知識やスキルを身に付けていただきます。 研修制度や自己啓発支援制度について、詳しくは「教育研修制度」をご覧ください

資格試験など、勉強は大変ですか?

銀行が取り扱っている商品として、投資信託や保険などがありますが、これらの商品をお客さまに提案・販売するために資格が必要となります。そのため、入社前に「証券外務員1種資格」、そして入社1年目に「生命保険募集人資格」、「損害保険募集人資格」を取得していただきます。その他、お客さまのさまざまなニーズに的確に対応できる人財になるために、「FP技能士検定」や「銀行業務検定」といった資格の取得を奨励しています。資格取得のため、「対策講座」を開催するなど銀行としてのサポート体制も充実していますので、ご安心ください。

初年度の配属について教えてください。

配属については、原則として自宅から通勤可能な営業店へ配属しています。配属営業店でのジョブローテーションを通じて、銀行員としてさまざまな知識やスキルを習得していただきます。

関西出身ではありませんが、応募できますか?

もちろん、関西出身か否かに関わらずエントリーをお待ちしております。ご自宅からの通勤が難しい方については、寮のご案内をしております。出身地を問わず、関西で、関西の人たちのために働きたいと考えている方であればぜひ積極的にチャレンジしてください。

支店訪問をすることはできますか?

営業時間中にお客さまとしてご来店いただくことは可能です。その場合の事前連絡等は不要です。社員との面談等を希望される場合は、訪問を希望する支店へお電話のうえお越しください。人事部を通して連絡していただく必要はありません。なお、あらかじめご連絡をいただいた場合でも、来客の状況等により、十分な面談の時間が確保できない場合もございますので、ご了承ください。

新型コロナウイルス感染症への対応について

■関西みらい銀行では、感染拡大防止のため従業員のマスク着用を徹底しております。

■感染拡大防止の観点から、発熱等の症状がある場合は、訪問を見合わせていただきますようお願いします。

就職活動の大変な時期にあたり、体調管理には十分お気をつけください。

OB・OG訪問をすることはできますか?

人事部を通してのOB・OGの紹介は行っておりません。なお、先輩や知人に当社で働いている方がいる場合や、大学のキャリアセンターを通じてなど個別にお会いいただくことは問題ありません。

ワークライフバランスについて教えてください。

全ての社員が自分らしく生き生きと働くことができる職場の実現のため、さまざまな制度をご用意しています。 例えば、ミニ・リフレッシュ休暇や連続休暇制度を活用し、年間70%以上の年次有給休暇取得を目指しています。また、仕事と育児の両立支援にも積極的に取り組み、多くの社員が仕事と家庭の両立を実現しています。 「数字で見るワークライフバランスについて」もご参考ください